日本語教師のお仕事とは

日本語教師は、日本語を母語としない人々に日本語を教える専門職です。文法や語彙、発音の指導にとどまらず、日本の文化や生活習慣についても教えます。国内外のさまざまな教育機関や企業で働けるだけでなく、オンラインやボランティア活動の場も広がっています。グローバル化が進む現代社会で、日本語を学びたいというニーズが高まり、日本語教師としての需要も増しています。

特に日本では、外国人労働者や留学生が増加しており、日本語教育の重要性が一層高まっています。日本語教師は、外国人に対して専門的な知識を活かして日本語を教えることで、日本での生活をサポートする役割を担っています。しかしながら、日本語教師は不足しており、その需要に対する供給が追いついていない現状があります。

日本語教師としてのキャリアを築くためには、教師資格を取得することが重要です。この資格を持つことで、教育機関や企業内での教育活動、さらには海外での活躍の場も広がります。2024年からは「登録日本語教員」という国家資格が導入されることが決定しており、この資格を取得することで、さらに多くの機会が得られるでしょう。

長寿社会において、年齢や性別、過去の経験に関係なく、新たな挑戦ができる資格として日本語教師は注目されています。知識と技能を活かして、幅広い分野で活躍できる職業として、多くの人々から関心を集めています。

日本語教師として働くための資格

日本語教師になるためには、働く場所や形態に応じてさまざまな資格や経験が求められます。以下に代表的な資格や条件を紹介します。

法務省告示校(令和11年3月まで)

法務省告示の認定を受けた日本語教育機関で働くためには、以下のいずれかの資格が必要です。

  • 大学で日本語教育に関する課程を修了
  • 2023年までの日本語教育能力検定試験に合格
  • 大卒以上の学位を有し420時間以上の日本語教師養成講座を修了

認定日本語教育機関(留学)(令和11年4月〜)

認定日本語教育機関で働くためには登録日本語教員の資格が必要です。

ただし、2029年3月までは、法務省告示校の教員の要件を満たせば、認定日本語教育機関で教えることができます。

すべての法務省告示校は、令和11年3月までに認定日本語教育機関として認定を受けなければ、令和11年4月から留学生を受け入れることができなくなります。

認定日本語教育機関以外

認定外の日本語教育機関で働く場合、法律等で資格は義務付けられていませんが、多くの学校では以下の資格を求めることが一般的です。

  • 日本語教育能力検定試験合格
  • 420時間以上の日本語教師養成講座修了
  • 大学で日本語教育に関する課程を修了

オンライン日本語スクール

オンライン日本語スクールで働く場合も、法律等で資格は義務付けられていませんが、多くの学校では以下の資格を求めることが一般的です。

  • 日本語教育能力検定試験合格
  • 420時間以上の日本語教師養成講座修了
  • 大学で日本語教育に関する課程を修了

またitalkiや、preplyなどのオンラインプラットフォームで日本語を教える場合、特に資格がなくても始めることができます。ただし、信頼を得るために日本語教育能力検定試験に合格したり、日本語教師養成講座を修了していると有利です。

ボランティア

日本語教師としてボランティア活動をする場合、特に資格は必要ありません。ただし、基礎的な日本語教育の知識を持っていると教えやすくなります。

海外

海外で日本語を教える場合、ビザ取得のために大学卒業以上の学歴が求められたり、社会人経験が必要とされることがあります。また、現地の教育機関や企業の要件に応じて、日本語教師の資格や経験が必要です。

日本語教師の仕事紹介

認定日本語教育機関(法務省告示校)でのお仕事

日本国内の日本語教師の求人としては8割以上が法務省告示校(認定日本語教育機関)の求人になります。

教える対象主に日本で生活する外国人留学生を対象にしています。彼らは進学や就職を目指している場合が多いです。
授業以外の業務授業の準備や教材作成、学生の進捗管理、進路相談など多岐にわたります。学生の日本での生活をサポートする役割も重要です。
学習者の目的進学や就職のために日本語能力試験(JLPT)や日本留学試験(EJU)を受験する学生が多いです。
授業の時間帯通常、午前と午後の2部制です。概ね45分〜50分が1コマです。午前と午後は別のクラスです。

認定日本語教育機関(法務省告示校)以外でのお仕事

教える対象趣味や自己啓発のために日本語を学びたいと考える社会人や学生が多いです。
学習者の目的日常会話の習得や、趣味として日本文化を学ぶためなど、学習の目的は多岐にわたります。
授業の時間帯夜間や週末に行われることが多く、学習者の生活スタイルに合わせた柔軟なスケジュールが求められます。

オンライン日本語スクールでのお仕事

教える対象主に海外在住の日本語学習者が対象です。学生からビジネスマンまで、幅広い層に教えることができます。
学習者の目的仕事での日本語使用、留学準備、趣味としての学習など、目的はさまざまです。
授業の時間帯学習者の居住国に合わせた時間帯に授業を行います。時差を考慮した柔軟な対応が必要です。

ボランティア

教える対象地域の国際交流イベントやコミュニティセンターなどで、日本語を学びたい外国人を対象に教えます。
学習者の目的日常生活での日本語使用や、地域社会での交流を目的としています。

海外

教える対象大学、民間の日本語学校、企業などで、日本語を学ぶ現地の学生や社員が対象です。
学習者の目的学位取得、キャリアアップ、日本への留学や就職など、学習者の目的は多岐にわたります。

まとめ

日本語教師は、母語が日本語でない人々に対して日本語を教える専門職として、グローバル化が進む現代においてますます重要な役割を果たしています。日本語教師養成講座に通うことで、専門的な知識と技能を身につけ、国内外での活躍の場を広げることができます。

これから日本語教師を目指す皆さん、養成講座への挑戦は、新たなキャリアを切り開く大きな一歩です。年齢や性別、過去の経験を問わず、誰もがこの分野で成功するチャンスがあります。日本語教師として、多くの人々に日本語と日本文化を伝えるやりがいのある仕事に挑戦してみませんか?

今こそ、日本語教師養成講座に参加し、未来の自分を一歩先へ進める絶好の機会です。あなたの一歩が、世界中の日本語学習者の未来を変えるかもしれません。ぜひ、その第一歩を踏み出してみてください。